【商圏】

診療圏の調査によりわかることは患者が来院してくるエリアに留まらず、医院の立地条件や競合医院-病院とのの連携状況が分析できる。

商圏すなわち、【診療圏】が実際どの程度の地理的範囲かを特定する場合、カルテ等から来院している患者の居住地を調査することで具体的に把握できる。しかし、実際に来院する患者分析では見えない実態を把握するには、まずターゲットとしてどの範囲の住民の来院を期待するのかを想定し、ターゲット診療圏と実体との乖離を分析しなければならない。

ターゲット診療圏は、①行政単位②任意診療圏（自院を中心に何キロかの円）の両方を用いて設定するのが良い。

診療圏を設定することで見えてくることは、患者が来院してこない地域である、地図上に患者10人に1本の割合で、1個ずつドットを打ち込むと、極端に来院の少ない地域が浮かび上がってくる。

それらは、例えば、、山・湖・

沼などの非居住地や1級河川・運河・飛行場などの交通障害や競合医院の領域などである。

さらに、隣接地域医療圏と市場との関係や立地条件の良否も見えてくる。

立地では、【平地】を想定すると、半径10キロを診療圏とした場合、その全てが市場となるが、海や河川がある場合医院から10キロの円を描くと、明らかに立地からして市場規模に制約を受けて、対象住民人口が半分以下になることもある。たとえ4方向にそういった海や川がない平地でも、城や公園があればそれらを加味した立地を慎重に検討しなければならない。新設の場合はこういった立地条件を十分配慮する必要がある。

さらに、競合医院の分析では、その医院の診療圏と自院診療圏との重複度、重複地区のシェア率の分析が必要となる。この分析がが完成できてようやく差別化戦略が考案される条件がそろうと言える。

これらを用いて、大病院の地域医療連携室と低シェア地区の医院が共同で原因分析をすれば地域医療の活性化につながるはずである。